モバイル通信 用語集


ポケベルから携帯電話・スマートフォンと、進化を続けるモバイル通信業界。歴史から豆知識までご紹介します。
◆NTT Docomo
国内最大手の携帯電話キャリア。1959年に電電公社が船舶電話サービスを開始したのが始まりで、1968年にポケットベル(現クイックキャスト)、1979年に自動車電話、そして1987年に携帯電話サービスを開始。1992年7月にNTTのポケットベル部門が独立し、前身であるNTT移動通信網株式会社を設立。
翌年に地域会社に分割、そしてNTTの携帯電話部門を統合し、愛称をドコモにした。1994年にはPHSキャリアのNTTパーソナルを設立し、翌年サービス開始。しかし1998年に営業譲渡を受ける。(→2005年4月末で新規受付終了)2000年に「NTTドコモ」に社名変更し、現在に至る。クイックキャストは2007年にサービス終了。PHS・シティフォンも2008年に終了予定。ムーバも2007年までに販売を終了し2012年を目途に終了。FOMAに集中する予定。
◆au (エーユー)
KDDIおよび沖縄セルラー電話の提供する携帯電話のブランド名。 auに込められている意味としてauブランドを開発した株式会社ジザイズは携帯電話を介し、様々な人やモノとの出会いが生まれ、その出会いを通じて全ての価値が集い合う世界の実現を「『会う』に始まり、『合う』に行き着く」という意味合いが込められています。 一方auによると、access, always, amenityなどのAと、unique, universal, userなどのUで構成されていると説明されています。 前身となるのは日本通信株式会社(IDO=イドー)とDDIセルラー系地域会社。
◆ソフトバンク
正式名称はソフトバンクモバイル株式会社、ソフトバンクはブランド名。株主は、ソフトバンクの孫会社となるBBモバイル株式会社が全株を保有しています。 1991年に東京デジタルホンが設立、1997年2月にコミュニケーションネーム「J-PHONE」を使用開始。日産の経営悪化により当時日産が保有していたデジタルツーカー6社の株式を、デジタルホン3社を有する日本テレコムに譲渡。 デジタルツーカー各社が全国統一ブランドとして「J-フォン」を発表。 2004年10月に会社名およびブランド名「Vodafone」(ボーダフォン)に変更。 2006年10月1日には商号を「ソフトバンクモバイル株式会社」へ変更。社名変更と同時にブランド名も「SoftBank」に変更したことにより日本における「Vodafone」(ボーダフォン)はたった3年で幕を閉じることになった。
◆ウィルコム
(WILLCOM,Inc)とは、PHS事業を行う電気通信事業者である。PHSの日本国内におけるシェアは第1位。NTTドコモが2008年1月7日にPHS事業からの撤退を予定している事から、今後日本における唯一のPHS音声サービス事業者となる見込みである。社名は2005年(平成17)2月に「DDIポケット」から改称した。新社名は社内公募によって決定し、今後構築するネットワーク”Wireless IP Local Loop”と、より快適で利便性の高い通信サービスを提供するという意志(WILL)、ワイヤレス通信が実現する未来(未来形のWILL)をワイヤレスコミュニケーション(Communication)を通じて実現する思い、という意味合いを象徴する形で名づけられた。
◆イー・モバイル
イー・モバイルとは、2005年の1月5日に設立されたイー・アクセス傘下の、ブロードバンド携帯通信事業を担当する会社です。 W-CDMA方式での携帯電話事業への新規参入を表明、2005年11月9日、総務省の電波監理審議会の答申により、事業計画の認定が発表されました。 2007年3月にHSDPA方式によるデータ通信サービスを開始する。 サービスエリアは東名阪エリアからの開始となる。
◆その他、日本に参入している外資系会社
・エリクソン(From:Sweden)、・ノキア(From:Finland)、・モトローラ(From:USA)等がある。
◆スマートフォン
スマートフォンとは、ウィルコムやイーモバイルより発売されている携帯電話型パソコンのことであり、大きさもポケットに収まる程度の小型端末でありながら、OSはWindows Mobile(スマートフォン端末機専用のOS) が搭載されていて電話機能はもちろんのこと、MS Office等のソフト使用も使用でき、基本的には通常のPCと同様の使い方ができる。現在、スマートフォンの出荷台数前年比200%以上の市場であり、それに追随し他ではソフトバンクモバイルやNTTドコモからも端末機が発売されている。
◆WiMAX ~ワイマックス~(Worldwide Interoperability for Microwave Access)
「広帯域」、「高速移動」で「大容量」の「高速無線通信」を可能にする次世代広帯域通信技術として、移動しながら最大毎秒75メガ(1メガは100万)ビットのデータ受信が可能な次世代無線通信。光ケーブルが一般に毎秒100Mビットの伝送速度なので、ADSLやCATVのインターネット接続よりも高速なサービスです。データ通信カードをノートパソコンに差し込んで使うほか、「スマートフォン*」と呼ばれる高機能携帯端末やカーナビゲーションへの搭載なども計画されています。日米が1~2年以内のサービス開始を予定しているほか、台湾、カナダ、メキシコ、ブラジルなどでも2010年までにサービス開始される予定。従来の携帯電話網に比べて約10分の1という低コストでネットワーク構築が可能なため、中東やアフリカ、南米など新興国での導入も進む見通しです。
WiMAXは無線通信ですが、同じようなものに無線LANがあります。無線LANの通信距離というのは100m程度で、LAN(Local Area Network)を無線化しただけのものでしたが、WiMAXの通信距離は数km~数十kmまでの広範囲におよび、WiMAXアクセス網は、Wireless MAN(Metropolitan Area Network)と定義されるように、広範囲での無線ネットワークを構築することができます。ITとの親和性も高く、このWiMAXが標準化されれば自宅でも外出先でもひとつの通信サービスでインターネットを利用できるようになり、携帯/PC/自動車/家電/ゲーム機/公共サービスなどと連携して、スケジュール、ナビゲーション、ネットワーク接続などをマルチタスクでストレスなく提供できるユビキタス社会および近未来型社会を実現できると言われています。
現在、この大きな可能性を持った『モバイルWiMAX』は、通信関連事業者をはじめ、様々なサービス提供事業者が「次世代の無線ブロードバンドサービスの本命」として注目されています。『モバイWiMAX』に関連して、総務省の方針の中で割当事業者へは「3年以内にサービスを開始」、「5年以内に各管内のカバー率を50%以上にすること」などの条件があり、近く2帯域に関して割当事業者が決定される方針であり、それによって益々『モバイルWiMAX』を活用したユビキタス社会が実現される新しいサービスです。(※07年12月15日マスコミ発表によるとKDDIとウィルコムの2社で略、内定した)
次世代高速無線通信規格「ワイマックス」が、世界で商用化に向けた動きが進む中、基地局など関連機器・設備を提供するメーカーの陣取り合戦が激しさを増してきており、フィンランドのノキアや仏アルカテル・ルーセントなど大手に加え、富士通やNECなど日本メーカーも世界展開を狙う考え。急成長している中国メーカーも一層の勢力拡大を目指す。データ通信機器大手の米シスコもワイマックスで移動体通信分野に本格参入。国際的な合従連衡の動きも加速しています。事業免許自体も数千億円の価値があるといわれていますが、次世代高速無線の全国ネットワーク構築には2000億~2500億円が必要とみられており、基地局や電送装置メーカーにとっては特需をもたらします。さらに、通信機器やパソコンに搭載される通信部品も大きな需要が見込まれており、『WiMAXの市場は兆円規模』の巨大市場となることが予想されています。
◆携帯電話の通信規格及び方式
 
携帯電話は基地局との間の通信方式によって世代が分けられており、現在までに市販された携帯電話は大きく分けると3世代になる。
第1世代の携帯電話(1G)は、FDMA方式を採用したいわゆる「アナログ携帯電話」で、元々1980年代に自動車電話として提供されていたものを、重いながらもそれなりに持ち歩けるようにした電話だった。第1世代携帯電話は既に日本ではサービスが終了しているが、アメリカなどの国ではまだ利用されている。
 
第2世代の携帯電話(2G)では通信のデジタル化やTDMA方式の採用が行われ、電波の利用効率が大幅に改善された。また、電話機の軽量化や低価格化も第2世代で急激に進み、携帯電話は1990年代後半に爆発的に普及した。日本では、2Gの普及期は携帯電話事業者が大々的な普及推進戦略をとった時期でもあり、電話機を原価割れの価格で販売する代わりに通話料で利益を上げる、いわゆる「1円電話」が店頭にあふれかえったのもこの頃である。第2世代にあたる通信方式には、NTTドコモとJフォンが採用しているPDCや、ヨーロッパ各国で広く使われているGSMなどがあり、現在はほぼ成熟期を迎えている。PHSも通信方式としては第2世代にあたる。
 
1998年には、第2世代のサービスを一歩進めた「第2.5世代(2.5G)」と呼ばれるサービスとして、auがいち早くCDMA方式を採用したcdmaOneサービスを開始した。また、2001年頃にはヨーロッパ各国の携帯電話キャリアが、GSM方式のネットワークで115kbps程度の高速通信を可能にするGPRSのサービスを開始し、通話よりもデータ通信を重視したサービスの展開が始まった。
 
そして、第3世代の携帯電話(3G)ではCDMA方式を採用することにより、雑音や途切れの少ない会話が可能になり、データ通信でも最高で384kbps程度という、2Gでは実現不可能な高速通信が可能になった。第3世代の携帯電話サービスでは、より品質の高い無線通信ネットワークをベースとした、携帯電話を利用したブロードバンドサービスの提供が計画されている。第3世代の携帯電話サービスは2001年にNTTドコモがW-CDMA方式でサービスインしたほか、2002年にはauもcdma2000方式でサービスを開始した。しかし、日本以外で3Gサービスが行われている国は韓国だけで、日本・韓国の通信事業者が世界の先頭を走る格好になっている。
 
携帯電話を利用したサービスは多様化する傾向にある。1Gや2Gの前半期に行われていたサービスは、電話をかける・受けるといった純粋な通話サービスだけだった。しかし、2Gの後半や2.5Gになって、まず携帯電話加入者同士でのショートメッセージサービス(SMS)が始まった。
 
そして、1999年にNTTドコモが開始した「iモード」を皮切りに、携帯電話からインターネットに接続してWebサイトを見たり電子メールを送受信するといった、携帯電話のインターネット端末化が急激に進んだ。現在の携帯電話はこのインターネット端末化がさらに進んだ製品になっており、インターネットからの音楽・動画配信サービスに対応する、一部の3Gサービスではテレビ電話が可能になるなど、携帯電話の機能は増えつづけている。
 
さらに、通話とは直接関係しない、デジタルカメラ機能、アプリケーションソフトの実行機能、あるいはGPS機能といった機能が搭載された携帯電話も出回っており、携帯電話はインターネット端末という枠を超え、携帯情報端末(PDA)としての機能を備えた機器に進化しつつある。

 

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